世界の軍関係者の靖国神社参拝

世界各国の共通する認識は

靖国神社へ公式参拝をした国は
・インドネシア ・スリランカ ・タイ ・ インド ・ドイツ ・スイス ・フィンランド ・ポーランド ・ルーマニア ・ロシア ・フランス ・イタリア ・リトアニア ・スロベニア ・エジプト ・チリ ・ブラジル ・イスラエル ・トルコ ・アメリカ ・オーストラリア ・アルゼンチン ・トンガ ・スペイン ・ペルー ・ベトナム ・カンボジア ・シンガポール ・パラオ等


▼ドイツ空軍総監ヨハネス・シュタインホフ中将


▼フランス護衛艦ヴィクトール・シェルシェとヘリ空母ジャンヌ・ダルクの乗組員と士官候補生


▼米国空軍士官学校の士官候補生ら


▼イタリア、J・アンドレオッティ国防相と陸海空軍士官候補生ら


▼タイ練習艦隊司令官パントム海軍少将


▼アルゼンチン海軍練習艦リベルタード号艦長オスカルモヘ海軍少佐と海軍士官候補生


▼在日アメリカ海軍司令官ダニエル・T・スミス海軍少将以下幹部25人


▼ブラジル練習艦隊クストディオ・デ・メーロ号のシャモンテ艦長以下士官候補生と乗員120人


▼スペイン海軍練習艦隊ファン・セバスチャンエルカー号のリカルド・ラウレル海軍中佐以下50人


▼ブラジル、イスラエル、ポーランド、トルコの各国駐在武官


▼ペルー海軍練習艦隊、ルイス艦長以下60人


▼チリ海軍練習艦隊エメラルダ号、シルバ大佐以下士官候補生と駐日大使


▼イタリア陸海空軍の士官候補生

軍人の正式参拝が一番多いのはアメリカ合衆国であり、次に多いのがドイツです。特に、駐日ドイツ大使館付き武官は着任と離日に際し必ず靖国神社に参拝しています。

大東亜戦争は米・英などからの自衛とアジア解放のための戦い。

太平洋戦争前の国際法（万国公法）ではアジア（未開国）も、たとえそこに人が住んでおり、独自の国家が形成されていても、国際法上は「無主の地」とみなされ、征服の対象となり、「先占の法理」によって欧米諸国（文明国）の中の先占（先占取得）した国の領土となる。

当時、世界中が欧米の支配下にあった。

中東では旧大国トルコがヨーロッパとロシアに屈服し、リビア、エジプト、シリアなどは英仏伊の植民地。イランもイギリスの支配下。インドはイギリスの植民地。パキスタン・スリランカ・ミャンマー・マレーシア・シンガポールはイギリスの植民地。

カンボジア・ベトナムはフランスの植民地。インドネシアはオランダ、フィリピンはアメリカの植民地だった。中国は、ロシア（ソ連）、イギリス、フランス、大日本帝国が勢力・利権をもっていた。南アフリカはイギリスの植民地、韓国は日本に併合、ブラジルはポルトガル人の支配国であった。

アジアで、植民地支配を受けていないのは緩衝地帯のタイと日本だけである。

そして靖国神社参拝に抗議をしている国家とは『中国と南北朝鮮だけ』である。

「ブッシュ大統領が『日中関係は単なる神社への参拝よりもずっと複雑だ』と言明したように、日本側がたとえ首相の参拝中止を言明したところで日中関係は緊迫がなくなりはしない。

中国は靖国を日本への圧力の手段として使っているため、日本が靖国で譲歩しても、必ずまた別の難題を持ち出し、非難の口実にしてくるだろう。

現に小泉首相は前回の参拝では私人であることを強調して、中国側への譲歩を示したが、中国側はその譲歩をまったく認めなかった」。

「米国社会では殺人者でもキリスト教などの教えに従い、埋葬され、追悼される。同様に日本でもＡ級戦犯の死後の扱いを一般戦死者と同じにしても、いちがいに糾弾はできない。死者の価値判断は現世の人間には簡単に下せないだろう。

いずれにしても日本人の祖先、とくに戦没者をどう追悼するかは日本自身が決めることだ。中国も米国も日本の首相に靖国参拝中止の指示や要求をするべきではない。

とくに日中両国間では、民主的に選出された一国の政府の長が、中国のような非民主的な国からの圧力に屈し、頭を下げるようなことがあってはならない」。
（揺れる靖国問題、改めて米国側の本音を聞く） （魚拓）

一部の政治家が日本を貶める活動をしている

歴代首相は戦後５８回も参拝して、Ａ級戦犯合祀後も２０回参拝していた。

昭和６０年８月７日　「朝日新聞」、加藤千洋記者が８月１５日に予定している中曽根首相の靖国神社参拝を「中国が問題視」などと批判記事を掲載

８月１５日　中曽根首相靖国神社参拝（※中国からの抗議なし）

８月２６日　社会党田辺総書記長らが訪中
８月２７日　中国副首相が初めて靖国神社参拝を批判


25年6月1日放送「たかじんNOマネー　緊急生放送スペシャル！」大谷昭宏氏が「靖国に寝てる連中は…」と発言